設備騒音は、一般的に稼働時は定常騒音である場合が多い。今回対象としたのは、住宅用エアコンの室外機や換気設備などから発生する定常的な騒音についての近隣騒音と都条例の「騒音規制基準」について、近隣問題となった事例をもとに報告します。

１．２４時間換気

　特に最近では内装に合板その他板状に成形された建材を使用する建物は、機械式換気設備の設置が義務付けられている。通称「２４時間換気」と呼ばれているものである。

　機械換気では、第三種換気（給気は自然により行い（開口部）、排気は機械により行う方式）が一般的である。

　機械換気設備の容量を決定する場合には、ガス設備に必要なレンジフードの排気設備は、ガス機器のガス消費量から算定し、居室にあっては基本的には１人当たり時間当たり２０m³の新鮮空気の導入をしなければならないことになっている。さらに、シックハウス対策として住戸全体を換気対象とする場合には、換気回数０．５回／ｈを基準としている。

　尚、局所換気設備の対象となる台所、浴室、洗面所、トイレは、全般換気と異なり、必ずしも常時稼働の必要はなく、その水廻りスペースの使用時に稼働できればよい。これに対して２４時間換気は、浴室等の換気装置を全室換気に使用し、常時稼働していなければならない換気装置である。

２．換気設備の構成

　代表的な換気構成例として、トレイ、洗面所、浴室、換気系統を１本化して、浴室換気ダクトに接続して換気する場合、換気量は建築基準法に定められている１時間当り０．５回換気を行う基準を下回らないように努めなければならない。さらに、換気ダクトの圧力損失（抵抗）などを考慮して、換気量を多めに見込んでおく必要があるため、２４時間常時換気量計算を各住戸面積毎に算出して設計風量を満足させるとファミリータイプ住戸は、一般的に１２０m³／ｈとなる。換気量としては、局所換気の台所のレンジフードの換気量の１／３程度のレベルである。

３．２４時間換気・常時稼働時の発生騒音

　今回、測定調査する機会のあった測定事例の結果を示す。

• 測定を行ったマンションの用途地域は、第１種中高層住居専用地域で、前面道路は生活道路の１車線で、ほとんど車の往来は無い閑静な住宅地である。換気設備騒音の影響のないエリアでは、外部騒音は４０デシベル前後である。
• 各住戸の２４時間換気の稼働状況を午前１０：００〜午後７：００までの１０時間に渡り３０分間間隔で稼働点検した結果、「強」稼働７６％、「弱」稼働２０％、「停止」４％の稼働比率であった。
• マンションの開放廊下手摺より6.3ｍ離れた道路境界線上、高さ4.5ｍ（戸建て2階窓相当）の測定点の騒音レベル５１〜５２デシベル、さらに、6.3ｍに道路幅6.1ｍ＝12.4ｍ離れた道路反対側の道路境界線上、高さ4.5ｍの測定点の騒音レベル：５０デシベルが測定された。
• マンションの長手方向（開放廊下）に均等の長さで５点並列に測定を行ったが、騒音レベルの値は５０デシベル前後とほぼ同じ値であった。
• 換気設備音源である開放廊下内の上部換気ガラリの直近１．０ｍ離れにおける騒音レベル：６０デシベルである。

４．都条例による規制基準との関係

• 騒音規制法や公害防止条例以外に、騒音に係る「環境基準」というものがある。人の健康を保護し、環境を保全する上で維持することが望ましい基準を定めたものである。「環境基準」は、もともと行政施策の達成目標値としての意味合いで定められていたものが、現在では裁判の受忍限度の判断でも、この「環境基準値」が採用される場合が多く見られる。
• この環境基準を踏まえて、各都道府県でも条例で「規制基準値」を設定して対応している。東京都では、平成１２年１２月２２日付条例２１５号「都民の健康と安全を確保する環境に関する条例」では、特に第１種区域：第１種・第２種低層住居専用地域等、第２種区域（第１種・第２種中高層住居専用地域）に該当する区域では、音源の存する敷地と隣地との境界線における音量を規制している。第１種区域では、午前８時から午後７時までは騒音レベル：４５デシベル以下、午前６時から午前８時までは４０デシベル以下、午後７時から翌日午前６時までは４０デシベル以下と設定されている。第２種区域では、午前８時から午後７時までは騒音レベル：５０デシベル以下、午前６時から午前８時までは４５デシベル以下、午後７時から翌日午前６時までは４５デシベル以下の規制基準を設定している。
• 規制基準値に示すように、騒音の音量（騒音レベルの大きさ）で判断することから、換気設備等の騒音は、もともと行政的規制に馴染む騒音であることが背景にある。
• 調査結果から、第２種中高層住居専用地域に該当する区域であることから、夜間・早朝の伝搬騒音が「規制基準値：４５デシベル」を５デシベル超えていることが確認された。

５．伝搬騒音の予測方法

　伝搬騒音断面検討図に基づいて実測値の測定点の位置における伝搬音の予測を行う方法を示す。

　（下図はクリックすると、大きくご覧いただけます。ブラウザの［戻る］ボタンで当ページへお戻りください。）

５−１．音の伝搬と減衰

　音は音源から遠ざかるに従い小さくなる。距離による減衰量は、小さい音源は「点音源」と呼び、音波は球面上に拡がって伝わる。

　換気ガラリから発生する騒音は、発生源がダクトから発生する音であることから、点音源的減衰をする。距離減衰の算出は点音源の理論式を用いる。

５−２．ｄＢ（デシベル）値の足し算

　騒音レベルはエネルギーそのものではないので、そのまま単純に加えることはできない。そのため、一度エネルギーに換算して加え、再び騒音レベルに換算する。

６．測定結果

• マンションの換気設備騒音は、机上計算予測値を求めるための計算から求めた換気ガラリ、縦・横、３住戸×３住戸＝９住戸の発生騒音のパワー和の計算結果は、換気ガラリから一定距離の地点の伝搬騒音レベルの実測値の５０デシベルとほぼ一致する。
• よって、全住戸の換気設備の発生騒音のパワー和の計算結果も９住戸分の計算結果もほぼ同じ値となり、建物からの換気設備騒音は、縦・横、３住戸×３住戸分、都合、９住戸分のパワー和の計算にて予測できる。
• ２４時間換気・換気ガラリの発生騒音の６０デシベル及び伝搬騒音特性から「都民の健康と安全を確保する環境に関する条例」（平成１２年１２月２２日　条例第２１５号）の日常生活等に適用する規制基準に抵触する場合が想定されることから、設計上の注意が必要である。特に、第１種区域、第２種区域に建設予定の集合住宅は要注意！

７．事後の対策として考えられる換気方策と問題点

• ２４時間換気は、全戸・常時稼働の設備であるため、第２種区域では５デシベル低減させて夜間の規制基準値を満足させるためには、ランダムに全戸数の３５％以下の２４時間換気設備稼働に制限しなければならない。よって、現実的ではない。
• 換気量を半分に下げて、１２０m³／ｈを８０m³／ｈに設定切り替えても、２〜３デシベルの低減量しか期待できない。また、要求換気量を満足することが出来ない。
• 換気ガラリのダクトトップに防音カバーを設置する。換気設備騒音の卓越周波数が１ｋHz帯にあることから、５デシベルの低減量は可能である。しかし、防音カバーにより風量の流れが下向きとなり、換気ダクトの圧力損失の影響が考えられる。現場にて確認する必要がある。